新しい暮らしへ、ひとつずつ。

今の住まいの契約書で解約予告期間を確認。1か月より前の連絡が必要な場合もあります。

荷物の量・作業範囲・料金を比べて予約。自分で運ぶ場合は車両と手伝いを確保します。

新居の対応回線と工事の要否を確認。繁忙期は早めに事業者へ相談しましょう。

自治体の収集日・申込方法を確認。収集枠が埋まる前に手配します。

旧居と新居それぞれの使用日を伝えます。ガス開栓に立ち会いが必要か確認しましょう。

別の市区町村への引っ越しが対象。条件を満たせばマイナポータルで転出届と来庁予定を送れます。日付は確認を始める目安です。

日本郵便の転居届は登録まで3〜7営業日。余裕を持って申し込みましょう。

箱に行き先の部屋と中身を書き、すぐ使うものは分けておきます。

利用中のサービスを確認。配送予定の荷物が旧住所に届かないようにしましょう。

取扱説明書と引っ越し業者の案内に従って、水抜き・電源を切る時刻を確認します。

鍵・貴重品・充電器・着替え・常用薬・手続き書類を、すぐ取り出せるバッグへ。

忘れ物・戸締まり・メーターを確認。退去立ち会いでは室内の状態を記録します。

搬入前に傷や設備を確認して記録。電気・ガス・水道が使えるか確かめます。

国民健康保険・介護保険など、加入中の制度を自治体へ確認。会社の健康保険は勤務先へ確認します。期限は制度ごとに異なります。

新しい住所に住み始めた日から14日以内に窓口で手続き。ここでは余裕を持って7日後を目安にしています。

毎日使う部屋から整え、段ボールは業者回収や自治体の分別ルールに合わせて片付けます。